こんにちは、カモメ編集室です。今回は「海外就職の失敗事例！日系/外資系企業の現地採用者が早期退職した理由」についてお伝えします！

海外転職では就労ビザの取得基準を確認して！

海外転職において一番最悪なパターンとされるのは、現職企業に退職を伝えた後に、就労ビザが取得できなかったというケースです。

もちろん、海外法人側は現地のビザ基準を理解したうえで、就労ビザが取得できる見込みのある方に対して内定を出します。とはいえ“万が一”ということがありえるので、転職者も相手任せにせず、自分自身で就労国のビザ基準については確認するようにしてください。自分が就労ビザの取得の条件をクリアできるかどうかを理解していれば、ビザ申請時に過度な不安を抱くことはありません。

実際にあった！外資系企業の現地採用者が、試用期間で解雇された失敗事例

試用期間とは、実際に業務をさせながら従業員の能力や業務への適性を確認し、正式採用するかどうかを判断するための期間を指します。
日本の企業は“社員を育てる”という意識があるため、試用期間で解雇されるケースはまれです。そのため、試用期間で解雇されることを不安視する転職者は、それほど多くはないと思います。

しかしながら、海外転職においては試用期間中にシビアに能力や会社への適性を判断されます。無事に入社できたからといって悠長に構えていると、試用期間中に解雇ということもあるのです。実際に試用期間で解雇となった中には、以下のようなケースがあります。

外資系企業で解雇されたケース

新規開拓営業として採用されたAさん。高額給与が提示されていたが、その分ノルマが高く、初月から3か月間ノルマ未達成が続いた。求める能力に達していないと判断されて試用期間で契約終了。

上記のように、海外転職の面接では、経験が少ない業務や自信がない業務に対して“できる”と伝えることは日本以上にリスキーになります。企業側が期待していた成果が得られないとわかれば、試用期間で解雇されることがあるからです。面接時にはこれまでの経験業務や、自分が持つスキルについて企業側へ正しく伝えるようにしてください。

また、転職後の業務内容や必要スキルについて確認するのはもちろんのこと、試用期間の突破基準やこれまで突破できた社員の割合についても確認しておくとよいでしょう。

海外転職時の異文化適応の難しさ。日系企業で起こったローカルスタッフとの対立

海外転職を成功させるためには、ローカルスタッフと良好な関係を築くことが不可欠です。ローカルスタッフと対立してしまった場合には、会社の風土に適さないとして試用期間で解雇されることもありえます。例えば、以下のような事例があります。

日系企業で解雇されたケース

生産管理の担当として採用されたBさん。思うように動いてくれないローカルスタッフに対して高圧的な態度をとり対立してしまい、組織に合わないと判断されて試用期間で契約終了。

特に管理職として採用される場合には、上記の理由で解雇されることがありえます。そのため、その地域での就労が初めての場合は、自分自身がその土地の文化や特性を理解できているかどうか、慎重に判断するようにしてください。

海外就職を目指す人が知るべき生活環境の違い

海外転職では、就労国の生活環境について十分に理解しておくことが大切です。日本と大きく環境が変わる場合は、食事や住環境が合わずに早期離職につながることがあります。
理想を言えば、内定承諾前にあらかじめ現地を訪問しておきたいものです。たとえそれができなかったとしても、あらかじめ現地の食事、住環境、交通事情ついてはネットで十分に情報を収集するようにしましょう。職場の方が普段どのような食事をしているのか、自宅や会社近くにスーパーや飲食店があるのか、インフラが整っているのか、現地の移動方法はなにか――などは重要な確認項目です。

現地在住の日本人の生活費は要チェック！

さらに、現地在住の日本人の生活費相場は事前に調べてみてください。例えば、給与額が高かったとしても、移住地域の物価がそれ以上に高いのならば、実際に移り住んでみたら生活がカツカツ――なんてことがあります。 物価が安い地域であったとしても、日本と同程度の生活水準を維持したいのであれば、日本以上にお金がかかってしまうことも珍しくありません。

最近ではブログやSNS、動画などで、多くの海外居住者が情報を発信しています。以前と比べて、格段にリアルな情報が得られるようになりました。海外転職をするのであれば、ネットを活用して積極的に情報を収集することで、実際の生活をイメージするようにしてください。

海外転職では、労働条件は書面にしてもらうこと！

企業から内定をもらったのならば、労働条件は詳細に確認し、書面にしてもらうことが大切です。口頭のみでの確認は厳禁！
日本であればサービス業を除いて、土日休みかシフト制であっても週に2日間はお休みという方が大半だと思います。しかし、国によっては週休1日だったり、隔週で土曜日出勤があることも。
そのほかにも以下のような項目は必須確認事項となります。

必須確認事項

・給与額（額面および手取り） ・試用期間とその間の給与額 ・社会保険の加入と保険適用の範囲 ・就業時間 ・休日の日数 ・残業時間 ・残業代の有無 ・各種手当の有無（住宅手当、通勤手当など）

海外転職を成功させるためにも、事前にしっかりとリサーチしておくことが大切です。

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