はじめての中国・アジア転職コラム

第17回：海外転職の成功のカギは、オファー面談にあり！

海外就職ノウハウ 2021-09-06

■2021/9/6

第17回：海外転職の成功のカギは、オファー面談にあり！

こんにちは、カモメ編集室です。

内定連絡をもらった後に企業と労働条件について話し合うことを「オファー面談」といいます。応募者がよりよい海外転職を実現するための、特に重要な“最終すりあわせの場”となっています。

海外で働くということは、これまでの日本の労働環境とは異なる条件で働くということです。当然、わからないことも多くあり、転職者の中には入社してからギャップに直面する方もいらっしゃるようです。入社後のミスマッチを防ぐためにも、事前に双方で話し合う機会はとても重要です。

しかし、このオファー面談では、いったいどのようなことを確認すればよいのでしょうか？

ウェブ面接が主流だからこそ、オファー面談を申し込んでみて

オファー面談で確認すべきポイントについてご紹介する前に、オファー面談がなぜ必要なのか？　について改めてご説明します。

海外転職では、選考が意外と早く展開することが少なくありません。というのも、一次面接から会社代表などが登場し、その人のOKが出れば“即内定”ということがあり得るからです。

選考に時間がかからないのは喜ばしいことですが、一方で「もう少し企業のことを知りたかった……」と、不安に思う候補者は多くいらっしゃるようです。一度面接をしただけで、突然オファーレター（内定通知書）が送られてくるのですから、戸惑うのは当然のこと。

また、コロナ禍ではウェブ面接が主流となっているため、面接だけでその企業のことを知るには限界があります。そうした背景もあり、ますますオファー面談の重要性が高まっているのです。

オファー面談では、働き方や給与条件、福利厚生など、不安な点を確認し、交渉することができます。さらに、直接の上司と話す場を設けてもらう方もいるようです。

オファー面談はこれまでの面接とは異なります。より率直な質問をして、条件を交渉することが可能です。もちろん、面談の中で条件が折り合わなければ、内定辞退しても問題ありません。それでは、どのような点をチェックしていけばよいのでしょうか？

給与や手当、社会保険は要チェック！

1．年収や賞与、残業代について
オファーレターに記載されている年収に、賞与や見込み残業代、手当が含まれていることがあります。年収と月給両方をチェックするほか、記載されている給与が手取りなのか、税込みなのか……このあたりも聞いておくと安心です。昇給制度のことや、社会保険について、海外旅行保険の有無なども確認しておきましょう。

2．業務内容
業務内容はきちんと把握できていますか？　同職種であっても業務範囲が異なったり、これまでとは異なるスキルが求められることがあります。また、営業であれば、対象は新規顧客と既存顧客のどちらなのか、ノルマ設定はあるのか……。入社してからミスマッチが判明しないよう、しっかりとチェックしましょう！

3．就業時間
社員の一般的な残業時間についても聞いておくとよいでしょう。面接だとなかなか聞きづらい内容ですが、オファー面談であれば率直に質問できます。

4．通勤方法
意外と見落とされがちなのが、通勤方法について。アジア諸国の地方だと、自分で車を運転して通勤される方も少なくありません。通勤時間のことや、車の支給や運転手の手配はあるのか……重要なポイントです。

5．外国語力　
語学条件は、求人票に記載されていることがほとんどですが、業務での使用状況を具体的に聞いてみるとギャップを防ぐことができます。外国語は、社内でのコミュニケーションだけで用いるのか、顧客との商談でも必要になってくるのか……。要確認です。

6．渡航費用について
コロナ禍によって、渡航費が高騰しています。航空券や隔離費用だけでも20～30万円ほどかかってくることもあるようです。さらに、事前に住居契約することも難しいため、住居が決まるまでしばらくホテルを仮住まいにする方もいらっしゃいます。渡航費用についてサポートがあるかどうか、気になる点です。

これら口頭で確認した内容は、企業側に改めて書面化してもらえると良いでしょう。入社後のトラブルを防ぐことができるからです。
オファー面談を行い、条件に納得できない場合は、会社と交渉することになります。その時に重要なのは、希望だけを伝えるのではなく、優先度を明確にすることです。そうすれば、お互いの折中点を見つけることができるかもしれません。

また、内定を承諾するかどうかの連絡は、その日である必要はありません。面談から数日～1週間程度の猶予期間があることがほとんどです。しっかりと検討したうえで、期日を守って返答しましょう。

内定を辞退するなら、電話またはメール等でなるべく早く報告するのが理想です。内定者が辞退するとなると、その企業は次の候補者を選考する必要があります。最後まで相手への配慮を忘れずに、スマートな対応を心がけましょう。

2021/9/6